老後の生活をより充実させるために、住み替えを考える方は少なくありません。
しかし、新しい住まいを選ぶ際は、利便性や快適さだけでなく、健康や安全性、生活の質も考慮しないと、思わぬトラブルや後悔を招くことがあります。
- 定年退職を迎え、これからの生活を見直したい人
- 健康面や安全面を考慮して、老後により適した住まいを探している人
- 老後の生活費や資産運用を考え、経済的に負担の少ない住まいを知りたい人
そこで本記事では、老後の住み替えで失敗しないための8つのポイントを解説します。住み替え先の選び方やタイミングについても解説するので、参考にしてください。
老後の住み替えで失敗しないための8つのポイント
老後の住環境の選択肢は、決して少なくありません。だからこそ、どの選択肢が自分に合っているのか、慎重に見極める必要があります。
ここでは老後の住み替えで失敗しないための8つのポイントを紹介します。
賃貸か持ち家かを選ぶ
賃貸物件は月々の家賃や更新料がかかるので、基本的にお金は出ていく一方です。また、退去時には原状回復費用を差し引いた敷金しか戻ってきません。
つまり、「資産性」という点で考えると、賃貸に住み続けるのは得策ではありません。
一方、持ち家は住宅ローンを支払いながら資産を形成することが可能です。そのため、資産性という点では、持ち家の方が長期的に見てお得になる可能性があります。
「賃貸派か持ち家派か」という議論がたびたび世間で話題となることからわかるように、住環境において「賃貸」か「持ち家」かは、その人のライフプランに大きく影響を与えるものです。
シニア世代の場合、年齢の関係から35年ローンなど長期間のローンを組むのが難しいこともあるので、ローンを組んで持ち家に住む場合は、早めに動き出す必要があります。
戸建かマンションかを選ぶ
2つ目のポイントは「戸建てかマンションか」です。以下、それぞれの特徴を紹介します。
- マンションに住み替える場合
マンションは駅近に位置することが多く、利便性が高いのが魅力です。オートロックや日中の管理人巡回など、防犯面でも安心感があります。
また、コンパクトな間取りのため、家事動線が短く、効率的な生活が可能です。さらに、共用部の清掃を自分で行う必要がなく、24時間ゴミ出しができるマンションもあります。
しかし、マンションは隣家との距離が近いため、生活音が気になることがあります。また、管理費や修繕積立金、駐車場代などの月々の費用がかかりますので、事前に試算しておくことが重要です。
さらに、集合住宅であるため、自由にリフォームができないなど、一定のルールが存在します。こうした制限が戸建てに比べてわずらわしく感じることもあるでしょう。
- 戸建に住み替える場合
戸建は隣家との距離があり、プライバシーを確保しやすいのが特徴です。生活音が気になることもほとんどありません。
また、マンションのような制限がないため、リフォームや改装が自由にでき、ペットの飼育も制限なく楽しめます。このような生活の自由度の高さが戸建の魅力です。
ただし、戸建は立地によっては駅から遠く、車やバスを利用する必要があります。また、窓などの開口部が多いため、セキュリティ面の配慮も欠かせません。
マンションのように管理費や修繕積立金はありませんが、大規模な修繕が必要な場合には全額自己負担となるため、計画的に修繕費用を積み立てておくことが重要です。
購入の場合は中古か新築かを選ぶ
3つ目のポイントは、住宅を購入する場合に「中古を選ぶか新築を選ぶか」です。それぞれの特徴は以下の通りです。
- 新築に住み替える場合
新築マンションは売主である不動産会社から直接購入するため、仲介手数料がかかりません。また、リフォームをする必要がないため、購入時の経費を抑えやすいのも特徴です。
さらに、新築であれば注文住宅としてバリアフリー設計の間取りを取り入れることができ、将来の生活を見据えた家づくりができます。
しかし、新築マンションは中古マンションに比べて購入価格が高い傾向があります。そのため、月々の返済や管理費、修繕積立金などの支払いに無理がないように計画を立てることが重要です。
- 中古に住み替える場合
中古マンションは仲介手数料がかかりますが、築年数によって価格帯に幅があり、予算に応じた物件を見つけやすいのが魅力です。さらに、中古住宅であればリフォームを施すことで、費用を抑えて新築同様の住環境を手に入れられます。
ただし、築年数によっては2回目の大規模修繕や建て替えのタイミングで修繕積立金が不足し、追加で一時金の支払いが発生する恐れもあります。
そのため、中古マンションを購入する際は、すでに積み立てられている修繕積立金の総額や大規模修繕の予定の有無を確認することが重要です。
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シニア特化型のマンションか一般的な賃貸かを選ぶ
シニア世代だからこそ注意したいポイントが、4つ目の「シニア特化型マンションか一般的な賃貸マンションか」です。
シニア特化型のマンションは、見守りサポートや24時間看護師が常駐するなどの付帯サービスが充実しているため、安心して老後の生活を送りやすくなります。
これらのマンションは、要支援の高齢者だけでなく、自立した高齢者も入居可能です。施設スタッフがおり、食事や掃除の支援を受けられるので、体力的な負担を減らしたい方にもおすすめです。
ただし、シニア特化型のマンションは、食事代や各種サービス料などの月額費用が高額になることが多く、10〜30万円が相場といわれています。分譲マンションの管理費に比べてかなり高額になるため、老後資金を蓄えておく必要があります。
一方、一般的な賃貸はバリアフリー設計になっていないことが多いので、暮らしにくさを感じる可能性があるでしょう。また、賃貸物件は年齢を重ねると契約自体が難しくなるのもリスクです。
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現実的に住宅ローンや家賃を支払っていけるのか
賃貸にしろ持ち家にしろ、新築にしろ中古にしろ、家賃やローンを支払っていけるのかという問題は共通しています。
- 資金計画について
住み替えには多くの経費がかかるため、しっかりとした資金計画を練ることが大切です。税金や仲介手数料、新しい家具や家財の購入費用なども考慮しましょう。予想外の支出に備えて、余裕を持った計画を立てることが重要です。
また、持ち家を売却して住み替え費用に充当する場合、売却によっていくらくらいの手残りとなるのかを把握しましょう。
不動産会社に依頼して自宅の査定を受け、査定額に基づいて今後の資金計画を立てることが必要です。残債が売却代金で完済できるか、自己資金がどれくらい使えるかを把握しましょう。
- 退職金や年金・貯金について
さらに、退職金や年金、貯金などの資産はできるだけ温存することが望ましいです。査定額はあくまで見積もりであり、売却が保証されているわけではないため、思い通りの金額で売れない場合も考慮しておきましょう。
- ローンの支払いについて
ローンの支払いに関しても同様です。残債が売却代金を上回る場合、住み替えローンを利用することで完済する方法もありますが、月々の返済額が高額になる恐れがあります。
多くの金融機関は80歳までの完済を条件にしているため、年齢によっては短期間での返済が必要になることもあります。
家族や金融機関の担当者と相談しながら、無理のない返済計画を立てましょう。
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子どもたちや親族・友人との距離感
住み替え先として選ぶ地域は、親族や友人など、交流の深い人たちと一緒にいられる場所にすることをおすすめします。
住み替えによって物理的な距離が遠くなると、会う機会が減り、孤独を感じやすくなるからです。
例えば、憧れの地方移住を実現できたとしても、周囲に知り合いや親しい人がいないと、社会的な孤立感が深まることがあります。
これは特に高齢者にとって深刻な問題であり、精神的な健康にも影響を及ぼす可能性があります。
また、定期的に訪問してくれる家族や友人がいる場合は、その訪問が負担にならない距離を選ぶことも大切です。これにより、頻繁に顔を合わせることで安心感が得られ、互いの支え合いがしやすくなります。
商業施設の有無や交通の利便性などの周辺環境
住み替えを検討する際は、周辺環境の確認が非常に重要です。近くにスーパーやコンビニがあるかどうか、バス停や駅が徒歩圏内にあるかなど、商業施設や公共交通機関の利便性をチェックしましょう。
現在車を所有している場合でも、将来的には免許を返納し、車を手放す可能性もあります。そのため、車に頼らずに生活できる環境を選ぶことが肝要です。
特に老後の生活を考えると、駅や商業施設だけでなく、医療施設や福祉・介護サービス施設が近くにあるかも重要なポイントです。
例えば、病院まで徒歩で行ける立地と、バスに乗らなければならない立地では、利便性に大きな差があります。
将来的な健康状態や生活スタイルの変化も想定して、周辺環境を確認しましょう。
セキュリティに優れているか
高齢者のみが住む家は、空き巣に狙われやすいため、特に戸建住宅ではセキュリティ対策を強化する必要があります。
国土交通省住宅局がまとめた「平成30年住生活総合調査結果」によれば、高齢者（単身・夫婦）が住み替え先を選ぶ際に重視する項目として「防犯性」が上位に挙げられています。具体的には防犯性を含む以下のポイントが重要です。
- 日常の買い物などの利便性
- 治安の良さ
- 医療・福祉・文化施設の近さ
- 災害時の避難しやすさ
- 福祉・介護の生活支援サービスの充実
- 道路歩行時の安全性
- 住宅面
- 地震時の安全性
- 日当たりの良さ
- 防犯性の高さ
- 高齢者への配慮（段差がないなど）
- 台風時の安全性
- 火災に対する安全性
これらのポイントを参考にして、住み替え先のセキュリティを確認しましょう。特に、防犯カメラの設置状況や周囲の治安、避難経路の確保などをチェックすることが重要です。
戸建住宅の場合は、防犯システムの導入や窓やドアの強化を検討すると良いでしょう。マンションの場合は、管理体制や防犯設備がしっかりしているかを確認すれば問題ありません。
老後の住み替えを考えるタイミング
どのような住宅に住み替えるのかと同じくらい、いつ老後の住み替えをするのかは重要です。
そこでここでは老後の住み替えを考えるのに適した3つのタイミングを紹介します。
定年退職のタイミング
定年退職は、老後の住み替えを考える良いタイミングです。退職後は仕事の束縛がなくなるため、自由に時間を使えます。新たなライフスタイルが始まるタイミングに合わせて、住環境を見直しましょう。
例えば、都市部の喧騒から離れ、自然豊かな地方でゆったりとした生活を送りたいと考える人も多いでしょう。
子どもが巣立っていったタイミング
子どもが独立して家庭を持つようになると、家族構成が変わります。これに伴い、広すぎる家や必要のなくなった部屋が増えることがあります。
維持管理が大変になることもあるため、よりコンパクトで手入れのしやすい住まいに移るのが現実的です。
こういったタイミングで住み替えをすれば、夫婦二人の生活に適した住環境を整えられるでしょう。
自宅の修繕が必要になったタイミング
長年住んできた家は、どうしても修繕が必要になります。屋根の補修や外壁の塗装、設備の交換など、大規模な修繕が必要になることもあります。
このタイミングで住み替えをすれば、修繕費用を新しい住まいの購入費用に充てることが可能です。
また、老朽化した家に住み続けるよりも、新しくて快適な住まいに移ることで、生活の質を向上させられるでしょう。大規模な修繕が必要となったときこそ、住み替えの良い機会と捉えてみてください。
老後の住み替えを成功させるポイント
最後に、老後の住み替えを成功させるために押さえて欲しい2つのポイントを紹介します。
親族や専門家としっかり話し合う
老後の住み替えの正解は、家庭によって異なります。だからこそ、事前に親族や専門家としっかり話し合うことが重要です。
間取りや部屋数、将来的な生活スタイルを具体的にイメージしながら検討してください。
専門家を交えることで、法的な手続きや資金計画、建築に関するアドバイスを受けることができ、より現実的なプランを立てられます。
また、親族との話し合いを通じて、お互いの希望や懸念を共有し、納得のいく住み替えを実現させましょう。
資金計画をしっかりと立てておく
住み替えを成功させるためには、事前にしっかりとした資金計画を立てることが不可欠です。
住み替えには、購入費用だけでなく、引っ越し費用、家具の購入費用など多くの経費がかかります。
また、将来的な生活費や医療費なども見込んでおく必要があります。資金計画を立てる際には、退職金や年金、貯金の額を把握し、無理のない返済計画を立てることが重要です。
まとめ
老後の住み替えを成功させるためには、賃貸か持ち家か、戸建てかマンションか、新築か中古かなど、さまざまな要素を慎重に検討することが大切です。
各選択肢のメリット・デメリットを理解し、自分のライフスタイルや将来の生活を見据えた住環境を選びましょう。
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